教育の原点は「人」―――――
さらに言うならば、人の「いのち」です。
学ぶ「人」が、ひとりひとり主役となって社会を構成していく。
国、会社、学校、地域、ひとつの家族においても、組織の中でひとりひとりの「人」を活かすための教育。
私たちは「人」として、原点にもどり、そして教育に携わる『プロフェショナル』として、教育の質の向上を目指す必要があります。
そして、これを実現し、現場で行動を起こすためには、一緒に悩み、考える仲間も必要です。
私たちは人材育成マネジメント研究会を、人を活かすことを考える人のための場として創り上げていきたいという想いのもとに、活動いたします。
代表理事
永谷 研一
1966年静岡県沼津市生まれ。東芝テック、日本ユニシスを経て、1999年4月株式会社ネットマンを設立。大学や企業の教育において、ITを活用した「学び合う場作り」を提供する。大学や公立高校での「ケータイ活用授業」の実践では、テレビや新聞に多く取り 上げられるなど注目をされた。一方で、キャリア開発の人材育成プログラムを手がけており、三菱東京UFJ銀行や日立グループ、明治大学、駒澤大学、高知大学などでは自ら講師を実践。NPO法人 人材育成マネジメント研究会の理事を勤めながら、自らも 「若手成長研究会」を立ち上げ、若者に勇気とチャレンジ精神を与える プログラムの研究を行っている。また、住んでいる伊豆の地域活性にも力をいれ、JAXAの協力を得て 任意団体「伊豆KU-MA's」を立ち上げ、小学生向けの親子で行う工作の実験教室 「伊豆・宇宙の学校」を主催している。
株式会社ネットマン
副代表理事／基盤教育研究分科会 会長
堤 宇一
「教育効果測定」を2000より専門テーマとして研究を開始。小会では「基盤教育研究分科会」の代表として活動。現在、教育効果測定に関するコンサルタントおよびリサーチャーとして国内外の雑誌、学会などで研究発表を行なっている。また、教育効果測定での米国の第一人者であるJack Phillips氏が主催するROI Network（後にASTDとの事業提携によりASTD ROI Networkに名称改名）にて、アドバイザリーコミッティボードを2001年１月より2004年12月まで２期（４年）勤める。 実施した教育効果測定プロジェクト数は30プロジェクトを越える。その中の一つ、（株）豊田自動織機で2002年に行なった「SQC問題解決コースの教育効果測定プロジェクト」はアジア初の事例としてIn Action ，Implementing Training Scorecards (ASTD)に掲載された｡「人材育成マネジメント研究会」を設立、現在副代表を勤める｡
理 事／ICT利活用教育研究分科会 会長
佐藤 司
小会では「ICT利活用教育研究分科会」の代表として活動。1989年より、国内企業にてシステム開発、パッケージ開発等の仕事を経て、1997年に故郷秋田へ一旦帰京し、農業に従事した後、2000年に新しいワークスタイルを追求し、会社作りに参画。ネットワーク人材の発掘・開発、販売管理パッケージ開発、CRMパッケージ企画・販売、大学のe-ラーニングソリューション等、多岐な業務に係わる。現在では、自ら農業を営むとともに、教育ビジネスに取り組む。 2010年独立後、ネットマンソフトウェアサービス株式会社を設立し、ソフトウエア企画開発、大学を対象にした教材開発、出版業等の事業を展開。
ネットマンソフトウェアサービス株式会社
理 事
中川 繁勝
国内企業にてシステム開発、パッケージ開発、新規事業推進に従事。平行して、社内の新人研修改革プロジェクトを立上げ、プログラムを刷新。 その後、外資系ネットワーク機器ベンダーにてユーザー向けトレーニングプログラムのマーケティングを従事。ここでE-Learningコンテンツの日本語版開発にも携わる。 2002年よりITコンサルティング会社にて本格的に教育研修業務に従事。 システム開発、営業（マーケティング）、教育関連業務の３つの経験を活かし、ヒューマンスキルからITまで幅広い人材育成プログラムの開発とその社内プロモーションに寄与した。 2009年独立。 企業と研修ベンダー双方に対する人財育成業務の活性化の支援を通じて、研修、講師、学びの場のクオリティ向上に努めている。 自らも教える側に立ち、ロジカルシンキング、ビジネスマナー、プレゼンテーション等のコミュニケーション系研修やコーチングを実施する。 また、研修サービス企業のスタッフ、講師に向けた業務活性化のためのアドバイザリコーチングも実施する。